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比べてみました! 結婚後は、共働きと専業主婦のどっちがいい?
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比べてみました! 結婚後は、共働きと専業主婦のどっちがいい?

結婚したら仕事を辞めて専業主婦になる人、仕事を続けて共働き世帯としてやっていく人。どちらがいい、悪い、の結論は出ないでしょうが、双方のメリットとデメリットについて考えてみたいと思います。

  • 鈴木

どっちが多い? 結婚後、専業主婦と共働き

どっちが多い? 結婚後、専業主婦と共働き

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そもそも専業主婦と共働き、どちらが多いのでしょうか。
総務省が発表している労働力調査のうち「専業主婦世帯と共働き世帯の推移」によると、1980(昭和55)年には、1,100万世帯以上が専業主婦、共働きは600万世帯強でした。

つまり、圧倒的に専業主婦が多かったことになります。ところが徐々に専業主婦世帯は右下がりに減っていき、共働き世帯が増えていきます。やがて、1991(平成3)年から1999(平成11)年まではそれぞれ同程度数だったのですが、2000(平成12)年からは共働きが増え、専業主婦が減っていきます。

ついに2017(平成29)年には専業主婦は641万世帯、共働きは1,188世帯となりました。

共働きのメリットとデメリット

共働きのメリットとデメリット

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共働きのメリット

妻が収入を得られることによる経済的なメリットは大きいと思われます。

また、夫の扶養に入っておらず、妻が厚生年金保険をかけていれば将来に受け取れる年金額が増えます。障害厚生年金や遺族厚生年金ももらえる場合があります。

さらに、働くことが自己表現の場であったり、家庭や育児から解放され、気分転換やストレス発散になっていたり、社会活動に参加しているという精神的な充実感につながっていることもあります。

夫婦間においては「働いている」という共通点によって、お互いを理解しやすく、共感を持て、共通の話題が増えることも。

共働きのデメリット

妻が働いていれば、厚生年金や健康保険、雇用保険など社会保険料の負担額が増えます。連動して住民税も増えます。小さな子どもがいる場合は保育所に預ける必要があり、保育所代がかかります。

子どもが風邪を引いたり熱を出したり病気になった時は、仕事を急遽休むか病児医療保育所に預けたり、シッターさんにお願いする必要があり、精神的にも結構たいへんで出費も増えます。

その他、働いていると美容や衣服、交際費などの出費がかさみます。働いているからといって出費が大雑把になり、浪費につながることも。

また、仕事に時間が割かれる分、家事や育児に時間をかけられなくなることもデメリットといえます。

専業主婦のメリットとデメリット

専業主婦のメリットとデメリット

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専業主婦のメリット

夫の扶養に入っていれば厚生年金や健康保険料など社会保険料の支払い額が少なくてすみます。住民税も配偶者控除が適用され、安くなります。

時間に余裕を持って家事や育児に取り組めます。仕事を持たない分、家事と育児に専念できます。子どもと一緒に過ごせる喜びを働く主婦以上にたっぷりと味わうことができます。働いていないため、職場や仕事に気を遣うことなく2人目、3人目の妊娠・出産計画を立てることができます。

専業主婦のデメリット

専業主婦で夫の扶養に入っている場合、妻は国民年金しかもらえないので、老後受け取れる年金額は働く主婦に比べて少なくなります。同じ収入の夫で考えると、共働きの方が収入は多く、専業主婦の家庭は少ないといえます。
夫に万一のことがあったり、離婚したりした場合、仕事にブランクがある(または仕事経験がない)と仕事復帰がむつかしく、生活苦に陥る可能性が高くなります。

いずれにしても、働いているから、専業主婦だから絶対そうだというわけではありません。

男性の協力と理解が不可欠?

男性の協力と理解が不可欠?

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女性側、妻側が専業主婦になりたい、共働きがいいと思ったところで相手があってのこと。男性はどのように考えているのでしょうか。

今、結婚している世代、これから結婚する世代は共働き世帯が多く、「経済的に家庭を養うのは男性の役割」「女性は家庭に入るべきだ」と考え、専業主婦になって家庭におさまってほしいと思っている男性は少なめのようです。いやじつは、そう思っていても、経済的な実情を考慮し・・・自分の収入を踏まえ、共働きを望まざるを得ない男性もいることでしょう。

あるいは、働き続けることが当たり前、と女性が思っているから専業主婦希望だとは言い出せず、妻が働くことを渋々と許容しているケースもあるようです。また、一度専業主婦になったからといって一生貫き通す必要もありません。夫婦で話し合って決めて、実行してみて、問題が生じたら軌道修正して変えることも可能です。

このように、共働き、専業主婦、どちらもメリットとデメリットがあります。自分たちのライフスタイルにはどちらが相応しいかを夫婦で話し合い、よく考えて選択しましょう。