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夫婦円満のカギを握るのは、やっぱりお金だった!?
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夫婦円満のカギを握るのは、やっぱりお金だった!?

お金が原因で離婚・・・。そんな結末を迎えないためにも、お金のことは結婚当初にしっかり話し合っておきましょう。平均寿命が延びていることもあって、子どものためだけでなく、老後のためにも貯蓄は必要です。

  • 創文舎 arisa_125

夫婦だって例外じゃない! 金の切れ目は縁の切れ目

夫婦だって例外じゃない! 金の切れ目は縁の切れ目

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離婚理由の第1位は今も昔も「性格の不一致」ですが、「生活費を入れない」や「浪費癖」など、お金がらみのものが目立つのもまた事実です。

司法統計の「性別離婚申し立ての動機2016」によると、とくに女性は動機の1位である「性格の不一致」が39.3%なのに対し、お金にまつわる動機である「生活費を入れない」「浪費癖」の合計が39.7%と、わずかながら1位を上まわっており、皮肉にも夫婦関係は愛だけでは成り立たないことを証明する結果となっています。

「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」といわれた時代は、妻が財布のひもを握るのが普通でしたが、夫婦共働き世帯が増加した今、財布は別々という家庭もあり、お金の管理方法も多様化しているようです。

夫婦といえども、お金の話はシビアな内容が多いだけに、つい我慢したり、後回しになりがちですが、夫婦間のお金のトラブルは早く解決しなければ、冒頭で紹介したように、離婚という最悪の事態を招くことにもなり兼ねません。

子どもの成長とともに支出も膨らみ、家計の見直しが必要な時期は必ずやってきます。その時、あわてたり、夫婦喧嘩に発展したりしないよう、今からしっかり計画を立てておきたいもの。大切な家族を守るためには、家計管理は最重要課題です。

お金の扱い方で人生が決まる!?

世間一般の夫婦がどれくらいの収入があって、小遣いや貯蓄額がどれくらいなのかを知って、自身の家計と比べてみることも大切です。そうすれば、「使い過ぎかな?」「もう少しがんばればこれくらい貯められるかな?」など、見通しも立ってくるはず。収入や家族構成が同じでも、お金の使い方ひとつで人生も変わってしまいます。

お金の扱い方で人生が決まる!?

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夫婦で稼ぐ! 東京都で共働き世帯が増加

総務省統計局の「労働力調査」によると、2016年は高齢者世帯を除き、約6割が共働き世帯となっているようです。しかも、東京都では2012年から2017年の5年間で、共働き世帯が7.7ポイント増加。2000年前後から共働き世帯が増加しているのは、昔と比べ女性が働きやすい時代になったことも理由の1つですが、そこには日本ならではの終身雇用が崩れ、雇用のあり方自体が多様化したことで給与が上がりにくくなり、夫婦で働かなければ収入を確保できないという背景もあるようです。夫婦共働きは、どちらか一方だけが働くより収入が増え、一方が働けなくなっても収入が途絶えることがありません。社会構造が大きく変わらない限り、今後もこうした傾向は続きそうです。

同世代の「平均額」が知りたい!

小遣いの適正価格は?

小遣いに関する国の詳細なデータはありませんが、民間企業の調査などを見ると、サラリーマンの1ヵ月の小遣いは3万円代後半が平均的な金額のようです。ファイナンシャルプランナーなど、お金のプロによると、理想の金額は手取り額の10%程度。総務省による2017年度の家計調査では30代の平均手取り額が約37万なので、10%だと3万7000円になります。被服費などは含まれていないので、月の出勤数を20日として計算すると、1日に使える金額は1850円。飲みに行けば、赤字になることもあると思いますが、そういう時は臨機応変に対応することも必要です。飲み会が多い時期は多めに設定するなど、事前に決めておけばケンカになることもありません。

子ども一人にいくらかかるのか?

2009年に内閣府が行った調査では、生まれた時から中学卒業までの子育て費用の平均額は1人当たり約1740万円。高校以降は学費に関する調査となり、文部科学省によると、全日制高校の1年間の学費は公立高校が約45万円で、私立高校が約104万円です。大学は国公立大学と私立文系、理系、医科系と、進路によって変わってきますが、4年間にかかる学費は国公立大学が約242万円、私立文系が約390万、私立理系が530万円で、これに仕送りが加われば、さらに増えてきます。高校・大学の生活費等を中学と同じ金額と考えると、生まれてから大学を卒業するまでに子ども一人にかかる費用は2400~3000万円になる計算です。中学までの子育て費用には、子どものための預貯金も含まれているので、すべてが出費というわけではありませんが、ムダ遣いを防ぐためにも、頭に入れておくといいかもしれません。

夫婦2人で老後はいくらかかるのか?

2人以上世帯のうち高齢無職世帯の支出は、「世帯主の年齢階級別家計支出(二人以上の世帯)-2017丁目年-」(総務省統計局)によると、60~64歳が月29万34円、65~69歳が26万4,661円、70~74歳が24万3,416円、75歳以上が21万5,151円となっており、ざっくり計算すると、60歳以上は2人で月25万円程度のお金がかかることになります。日本は平均寿命が高いこともあって、仮に85歳まで生きると考えると、年金が支給される65歳から数えて20年間の生活費が何と6000万! 一人当たり3000万が必要というわけです。もちろん、それぞれの家庭の状況によって違いはありますが、頭に入れておくと、ムダ遣いを踏みとどまる抑止力になるかもしれませんね。

30代の平均貯蓄額

総務省による2017年度の家計調査では、勤労者世帯実収入平均は月額約47万円(手取り額約38万円)で、貯蓄額が約78,000円と、手取り額の約20%を占めています。夫婦2人に小さな子どもが1人いると想定される30代は、まだ教育費などがそれほどかからないためか、貯蓄額41%の20代に続いて、25%(約9万2000円)と、第2位の貯蓄額となっています。40代になると貯蓄額は下降線をたどり、50代は15%。そうしたデータからもわかるように、貯め時は独身か子どものいない20代、そして子どもがまだ小さい30代です。とくに30代は、子どもを連れてあちこちに遊びに行きたい時期ではありますが、子どもが中学に上がるまではしっかり目標を決めて貯蓄に励むようにしましょう。

30代の平均貯蓄額

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子どものためにも貯蓄は大切ですが、貯めることばかり考えていると、生活が殺伐としてきます。お金は使ってこそ価値があるということも忘れず、たまにはドーンと使って家族の思い出を増やしましょう。